訪問リハビリで働いていると一度は悩むこと
それはグループホームに訪問リハビリは行けるのか？
という問題です。
皆さんはご存知でしょうか？
今回はグループホームに訪問リハビリが行けるのか？を解説していきます。
目次
そもそもグループホームとは？（認知症対応型共同生活介護）
グループホームとは、認知症対応型共同生活介護のことです。
グループホームは認知症のある要介護者を対象とし、共同生活住居において家庭的な環境と地域の住民との交流の下で、入浴や排泄、食事などの介護、その他の日常生活上の世話及び機能訓練を行い、一人一人の有する能力に応じ自立した生活を営むことができるようにするものです。
グループホームに入所できる対象は、認知症の診断を受けた、要介護者（主に要支援2〜要介護1〜5）の方となります。
グループホームの特徴は「自立支援」を行うことです。
グループホームに訪問リハビリは行けるのか？
「グループホームに訪問リハビリは行けるのか？」
結論から申しましょう。
訪問リハビリは行けません。
なぜグループホームに訪問リハビリが行かないのかを説明していきます。
グループホームは地域密着型介護サービス費の支給対象となるサービスです。
グルームホームそのものに機能訓練という形でリハビリが含まれている形になり、他の介護サービスは利用することができません。
訪問リハビリも色々な訪問リハビリがあります。
保険を利用したリハビリの方法は以下のようなものがあります。
- 介護保険の訪問リハビリ
- 医療保険の訪問リハビリ
- 訪問看護ステーションからの医療保険の訪問リハビリ
- 訪問看護ステーションからの介護保険の訪問リハビリ
残念ながらどの保険の訪問リハビリもグループホームに行くことはできません。
詳しい説明はこちらをご参照ください。
認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）は医療保険でも介護保険でも共に訪問リハビリテーションは不可能となっています。
グループホームでリハビリを受ける方法は？
では、グループホームでリハビリを受ける方法はないのでしょうか？
という疑問があがると思います。
はじめに申しましたように、グループホームで訪問リハビリを受けることは不可能です。
しかし、いくつかの方法でリハビリ？を受ける方法があります。
- グループホームの機能訓練
- 家族が外来のリハビリに連れて行く
- 医療保険の訪問マッサージ
- 自費の訪問リハビリテーション
以上の4つです。
グループホームの機能訓練
1つ目はグループホームの機能訓練とは、施設で行なっている生活そのものがリハビリという考え方です。
リハビリは理学療法士等が関わることだけを指す言葉ではありません。
生活そのものがリハビリであると思います。
したがって、リハビリができないという考えを変えて、普段の生活をして行く中で自然とリハビリをすることができていると考えれば少し気持ちも楽になるかもしれませんね。
家族が外来のリハビリに連れて行く
2つ目に家族が外来のリハビリに連れて行くという方法もあります。
疾患別リハビリテーションというもので算定することができます。
しかし、この方法も要介護認定が受けている状態となりますので、今後は難しくなる可能性もあります。
医療保険の訪問マッサージ
リハビリと言っては行けないかもしれませんが、最近では医療保険の訪問マッサージでリハビリのように運動を取り入れてくれている方も多いです。
医療保険の訪問リハビリマッサージという名前のところも多いので、どのようなことをして頂けるか？対応をして頂けるか？聞いてみるのも良いかもしれませんね。
自費の訪問リハビリテーション
これから一番注目されるのがこの自費の訪問リハビリテーションです。
現在も増えつつあるサービスです。
自費とは介護や医療の保険を使わない訪問リハビリです。
この方法であれば、グループホームに限らず、どこにも訪問することが可能です。
しかし、少し高価になることも覚えておきましょう。
グループホームの生活機能向上連携加算
平成30年度介護報酬改定においてグループホームにもリハビリ職の視点を活かすことのできる加算が生まれました。
それは生活機能向上連携加算です。
これもまた「自立支援・重度か防止に資する介護」を推進するためにできた加算です。
これは訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション、リハビリテーションを実施している医療提供施設の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士、医師が認知症対応型共同生活介護事業所（グループホーム）を訪問して、計画作成担当者と身体状況等の評価（生活機能アセスメント）を共同して行うことにより算定できる加算です。
これは委託という形でサービスが行われます。
グループホーム側が例えば訪問リハビリテーション事業所に◯◯円支払い（自由契約）、そして一緒に利用者をアセスメントするという形をとります。
Q.
指定認知症対応型通所介護事業所は、生活機能向上連携加算に係る業務について指定訪問リハビリテーション事業所又は指定通所リハビリテーション事業所若しくは医療提供施設と委託契約を締結し、業務に必要な費用を指定訪問リハビリテーション事業所等に支払うことになると考えてよいか。
A.
貴見のとおりである。なお、委託料についてはそれぞれの合議により適切に設定する必要がある。
下記のQ&Aのように、国の方からも積極的に受けるようにという文言が出ています。
積極的に外部の訪問リハビリや通所リハビリ、医療提供施設と連携を図って行くことが地域包括ケアシステムの推進に向けては大切になってくると思います。
訪問リハビリテーションの理学療法士等がしっかりとマネジメントすることで生活機能が向上し自立に大きく近づくことは期待できると思います。
是非、地域の理学療法士と手を取り合い利用者さんのより良いケアをグループホーム側とリハビリ専門職の双方の立場で考えられると良いですね。
Q.
生活機能向上連携加算は、同一法人の指定訪問リハビリテーション事業所若しくは指定通所リハビリテーション事業所又はリハビリテーションを実施している医療提供施設(原則として許可病床数200床未満のものに限る。)と連携する場合も算定できるものと考えてよいか。A.
・貴見のとおりである。
・なお、連携先について、地域包括ケアシステムの推進に向けた在宅医療の主たる担い手として想定されている200床未満の医療提供施設に原則として限っている趣旨や、リハビリテーション専門職(理学療法士、作業療法士、言語聴覚士)の有効活用、地域との連携の促進の観点から、別法人からの連携の求めがあった場合には、積極的に応じるべきである。
グループホームに訪問リハビリは行けるのか？のまとめ
今回は、グループホームに訪問リハビリは行けるのか？
という問題について解説をしました。
結論は保険では行けない。
しかし、色々な方法でリハビリを受けることもできるということです。
訪問リハビリは行ける施設や行けない施設があります。
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