リハビリ

【徹底解説】医療保険の訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)

『在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料』という言葉は御存知でしょうか?

簡単に説明すると『病院から行く医療保険の訪問リハビリ』です!!

現在、私もこの算定方法で医療保険の訪問リハビリを実施している患者様もいます。

「よし!在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定するぞ!」

と言いましても算定方法よく分かりませんよね?

是非、このページを参考にしてください!!

訪問リハビリサービスの種類(医療保険と介護保険)

まず初めに簡単に復習をしましょう。

訪問リハビリサービスを行う際、基本的に以下の2つの方法があります。

そして、それぞれ介護保険と医療保険があります。

  1. 病院・クリニック・介護老人保健施設からの介護保険による訪問リハビリ
  2. 病院・クリニック・介護老人保健施設からの医療保険による訪問リハビリ
  3. 訪問看護ステーションからの介護保険による訪問看護からのリハビリ(訪問看護Ⅰ5)
  4. 訪問看護ステーションからの医療保険による訪問看護からのリハビリ(訪問看護Ⅰ5)

今回は②の病院からの医療保険からの訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)について解説していきます。

介護保険の認定者は医療保険の訪問リハビリ(C006在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)より介護保険の訪問リハビリテーションが優先になる

介護保険の認定を受けている人の場合、病院からの訪問リハビリでは医療保険(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)より介護保険が優先になります。

したがって、介護保険がある方は介護保険の訪問リハビリを優先し利用することになります。

介護保険の認定者の場合は、病院からの医療保険の訪問リハビリは利用できません。

訪問リハビリの医療保険と訪問看護の医療保険

  • 訪問リハビリの医療保険
  • 訪問看護の医療保険

に関する少しおかしな話です。

例えば、『介護保険認定を受けている脊髄小脳変性症やALSの人』がいるとします。

この利用者さんの場合、、

訪問リハビリ介護保険が優先になり、

訪問看護医療保険が優先になります。

サービスによって異なってきます。

両者共に、特定疾患医療費助成制度の適応となります。

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医療保険の訪問リハビリの対象者を簡単に説明

では、どのような方が該当するのでしょうか?

  1. 介護保険証を持っていない方
  2. 医師が訪問診療をしている場合(通院が困難なもの)

絶対条件を非常に簡単に説明すると以上です。

医療保険の訪問リハビリの料金・点数(C006在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)

C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料(1単位)

1 同一建物居住者以外の場合 300点

2 同一建物居住者の場合 255点

注1

1については、在宅で療養を行っている患者(当該患者と同一の建物に居住する他の患者に対して当該保険医療機関が同一日に訪問リハビリテーション指導管理を行う場合の当該患者(以下この区分番号において「同一建物居住者」という。) を除く。)であって通院が困難なものに対して、2については、在宅で療養を行っている患者(同一建物居住者に限る。)であって通院が困難なものに対して、 診療に基づき計画的な医学管理を継続して行い、かつ、当該診療を行った保険医療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させて基本的動作能力若しくは応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必要な指導を行わせた場合に、患者1人につき、1と2を合わせて週6単位(退院 の日から起算して3月以内の患者にあっては、週12単位)に限り算定する。

2 保険医療機関が、診療に基づき、患者の急性増悪等により一時的に頻回の訪問リハビリテーション指導管理を行う必要性を認め、計画的な医学管理の下に、在宅で療養を行っている患者であって通院が困難なものに対して訪問リハビリテーション指導管理を行った場合は、注1の規定にかかわらず、1と2を合わせて、6月に1回に限り、当該診療の日から14日以内に行った訪問リハビリテーション指導管理については、14日を限度として1日4単位に限り、算定する。

3 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理に要した交通費は、患家の負担とする。

医療保険の訪問リハビリ(C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)の注意点

(1) 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、在宅での療養を行っている患者であって、疾病、傷病のために通院してリハビリテーションを受けることが困難な者又はその家族等患者の看護に当たる者に対して、患者の病状、患家の家屋構造、介護力等を考慮しながら、医師の診療に基づき、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させてリハビリテーションの観点から療養上必要な指導を20分以上行った場合(以下この区分において 「1単位」という。)に算定する。

(2) 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の「1」は、在宅での療養を行っている患 者(同一建物居住者であるものを除く。)に対して、在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の「2」は、同一建物居住者であるものに対して、必要な指導を行わせた場合に算定する。

(3) 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の算定は週6単位を限度(末期の悪性腫瘍 の患者の場合を除く。)とする。ただし、退院の日から起算して3月以内の患者に対し、入院先の医療機関の医師の指示に基づき継続してリハビリテーションを行う場合は、週12 単位まで算定できる。

(4) 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、訪問診療を実施する保険医療機関にお いて医師の診療のあった日から1月以内に行われた場合に算定する。 ただし、当該患者(患者の病状に特に変化がないものに限る。)に関し、在宅患者訪問在宅 – 20 – 診療料を算定すべき訪問診療を行っている保険医療機関が、患者の同意を得て、診療の日 から2週間以内に、当該患者に対して継続して在宅患者訪問リハビリテーション指導管理 を行っている別の保険医療機関に対して、診療状況を示す文書を添えて、当該患者に係る 療養上必要な情報を提供した場合には、当該診療情報の提供(区分番号「B009」診療 情報提供料(Ⅰ)の場合に限る。)を行った保険医療機関において、当該診療情報提供料の基礎となる診療があった日から1月以内に行われた場合に算定する。

(5) 指導の内容は、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的として行う 体位変換、起座又は離床訓練、起立訓練、食事訓練、排泄訓練、生活適応訓練、基本的対 人関係訓練、言語機能又は聴覚機能等に関する指導とする。

(6) 医師は、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士に対して行った指示内容の要点を診療 録に記載する。

(7) 理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士は、医師の指示に基づき行った指導の内容の要 点及び指導に要した時間を記録すること。

(8) 他の保険医療機関において在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定している 患者については、在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定できない

(9) 介護老人保健施設において、通所リハビリテーションを受けている月については、在宅 患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定できない

(10) 「注2」に規定する交通費は実費とする。

(11) 保険医療機関が診療に基づき、1月にバーセル指数又はFIMが5点以上悪化し、一時 的に頻回の訪問リハビリテーションが必要であると認められた患者については、6月に1回に限り、当該診療を行った日から14日以内の期間において、14日を限度として1日に4 単位まで算定できる。 当該患者が介護保険法第62条に規定する要介護被保険者等である場合には、診療録に頻回の訪問リハビリテーションが必要であると認めた理由及び頻回の訪問リハビリテーションが必要な期間(ただし14日間以内に限る。)を記載する。

全国保険医団体連合会とは?

医療保険の訪問リハビリである、C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定するにあたり、疑問点が生じたため、保険医協会に確認をしてみました。

保険医協会とは…全国保険医団体連合会

戦後まもなく、誰でも安心して医療をうけられる医療制度の実現のため、医師、歯科医師たちの自主的な活動が各地ではじまりました。その後、1961年に国民皆保険制度が実現するなかで、「保険医の経営、生活ならびに権利を守ること」「保険で良い医療の充実・改善を通じて国民医療を守ること」を目的に、各地の医科、歯科の保険医が自主的に集まり保険医協会・保険医会が結成され、1969年に全国保険医団体連合会(略称:保団連)が結成されました。 現在では、全国47都道府県・51保険医協会・保険医会が結成され、保団連に加盟しています。 保険医協会・保険医会は、保険医の要求にもとづいて事業や活動を行う任意加入の自主的団体です。入退会は自由、会の運営は会員の創意によってすすめられています。また、医科と歯科が一緒に活動していることも大きな特徴です。

医療保険の訪問リハビリのQ&A【保険医協会】

医療保険の訪問リハビリについて平成28年6月に保険医協会に確認をとりました。

以下、医療保険の訪問リハビリのQ&Aです。

Q1.C006在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料(1単位)中略、当該診療を行った保健医療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させ、基本的動作能力若しくは応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必要な指導を行わせた場合に、患者1人につき、1と2を合わせて週6単位に限り算定する。

留意事項として指導内容は運動機能及び日常生活動作及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的として行う体位変換、起座又は離床訓練、起立訓練、食事動作訓練、排泄動作訓練、生活適応訓練、基本的対人関係訓練、言語機能又は聴覚機能等に関する指導。

とあるが、必要な指導を行うことにあたり実施する動作訓練等の実施時間は含まれるか?

A1.実際に訓練を実施していかなければ指導が行えない。実施時間も含んで構わない。 注意としては医師の指示に基づき実施すること。

Q2.関節可動域訓練においては動作拡大の為に必要な場合もあるが、他動運動となり指導とならないが問題ないか?

A2.実施時間も含んで構わない。

指導に他動関節可動域訓練も含まれるとのことです。

高位頚髄損傷の方に対する他動訓練も可能という解釈で良いようです。

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は計画書が必要か?

不要です。

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の算定要件に計画書に関する項目はありません。

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は届出が必要か?

不要です。

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料を算定するためだけにわざわざ届出を行う必要はありません。

医療保険の訪問リハビリにおける平成30年度医療介護同時改定について

実際には、若い方の頚髄損傷で介護保険が申請できない方、かつ通院困難な方などが多いと思います。

これから訪問診療が徐々に増えていくことが予測されます。
訪問診療医がいる病院では在宅患者訪問リハビリーション指導管理料は算定し易く、有効な方法だと思います。

平成30年度医療介護同時改定において、この医療保険の訪問リハビリ(『在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料』)に関しては検討課題に挙げられています。
今後も注目していきたいですね。

実際に私はこの算定方法で算定をしております。

皆様の力になれたらと思いますので、これから算定したいと考えている方や不明な点に関してはお気軽にお問合せ下さい。

訪問リハビリに携わっていても知らない方が多いと思います。

インターネットで検索しても、全然情報が無い状態です。

しかし、この算定方法はこれから注目されると思います。

『医療保険の訪問リハ』=『在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料』です。

医療保険の訪問リハビリについて、当ブログへのコメント

コメント欄で色々と医療保険の訪問リハビリについて意見を交わしています。

是非参考にして頂けると幸いです。

また、不明な点がありましたら、是非、全国の訪問セラピストが集まるオンラインサロン「リハビリコネクト」に入って一緒に訪問リハビリに関する意見交換をしましょう。

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是非、ご活用して頂けたら幸いです。

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杉浦 良介
静岡県出身・在住の理学療法士(PT)です。 訪問リハビリの分野が大好きです。 人と人を繋ぐ理学療法士を目指しています。 訪問リハビリが好きな人・訪問リハビリについて知りたい人・繋がりたい人・悩んでいる一般の人…ドシドシお問合せ下さい! 相談されると喜んで返信します(笑) まずはお問い合わせから連絡をお願いいたします。 Twitter・Facebookのフォローもどうぞよろしくお願いします。