リハビリ

【徹底解説】訪問リハビリの二重診療・二重診察問題

介護報酬が改定される度に悩まされる問題

それが二重診療問題です!

訪問リハビリの二重診療問題ってとってもややこしいですよね(笑)

そんな方のためのページです。

訪問リハビリの二重診療・二重診察の問題とは?

訪問リハビリの二重診療二重診察の問題ってよく耳にしませんか?

訪問リハビリに関わっている人なら知っている人も多いはずです。

分からない人のためにも分かり易く説明します。

訪問看護(リハビリ)の診療方法

訪問リハビリの前に訪問看護の場合を説明した方が分かり易いかと思います。

訪問リハビリも訪問看護(リハビリ)も医師の指示の下にリハビリが行われます。

訪問看護(リハビリ)の場合

主治医と言われる一人の医師を受診または訪問診療して頂き、訪問看護指示書というものを書いて頂き、その指示書がないとリハビリができない

一人の医師の診療でリハビリを受けられるということです。

何となく分かりますか?

主治医は一人ではありません。

例えば、内科の主治医と整形外科の主治医がいる場合もあります。

基本的にどの主治医に指示書を頂くかは訪問看護ステーションで決めます。

  • 循環器内科に貰おうか?
  • 整形外科に貰おうか?
  • いや、脳外科に貰おうか?

このような感じで色々な科を受診している方もいるので、その人のリハビリの訪問看護指示書をどの医師に貰うかが結構重要になります。

ここでもう一つ重要になるのが、二つの訪問看護ステーションを利用している場合は、ステーションの管理者が相談して1人の医師から訪問看護指示書を貰う必要があります。

このように、訪問看護からのリハビリでは、一人の医師からの指示だけで訪問することができます。

そもそも、訪問看護ステーションの事業所には医師がいません。

外部の一人の医師から指示を頂くこととなるのです。

訪問リハビリの事業所には医師がいる

訪問看護ステーションの事業所には医師がいない

だから、このような関係です。

しかし、訪問リハビリの事業所には医師がいます

クリニックでも病院でも歯医者でも。

医師はいます。

あっ!歯医者も訪問リハビリできますよ(笑)

事業所に医師がいるから問題になるのです!

このような関係で表すことができます。

なんとなくイメージがつきましたでしょうか?

訪問リハビリの二重診療問題って?

では、何が二重診療の問題なのでしょうか?

訪問リハビリの二重診療問題の考え方には3つのパターンがあります。

  1. 利用者側の二重診療問題
  2. 事業所側の二重診療問題
  3. 国の二重診療問題

利用者側の問題

まずは利用者さんの立場で考えます。

二重診療

主治医と事業所の医師の2つの診療を受ける必要があり、大変である

訪問リハビリのサービスの大前提は、通院できない方です。

そのような利用者さんが、2つの医療機関にかかるのは大変ですよね?

これが利用者側の二重診療問題です。

事業所側の二重診療問題

次に訪問リハビリの事業所側の立場で考えます。

二重診療

訪問看護ステーションより使い難くなる

上述しましたが、訪問看護ステーションは一人の医師からの指示(診療)で訪問看護(リハビリ)が可能です。

したがって、「二人の医師を受診する必要がある=大変」ということは、利用者さんやケアマネージャーは使い辛いのです。

だから、訪問看護ステーションより集客が難しくなるかもしれないという問題が発生するのです。

これが訪問リハビリ事業所側の二重診療問題です。

国の二重診療問題

最後に、国の立場での二重診療問題です。

二重診療

訪問リハビリを行うための診療が2回となり、診療代が二重になる

先ほど説明したように、利用者さんが訪問リハビリを利用するために2つの医療機関を受診する必要があります。

国は医療費削減を考えておりますが、これでは医療費削減ができなくなります。

これが国の立場での二重診療問題です。

訪問リハビリにおける二重診療問題のまとめ

訪問リハビリにおける二重診療問題は3つのパターンがあります。

  1. 利用者側の二重診療問題
  2. 事業所側の二重診療問題
  3. 国の二重診療問題

しかし、一般的に言われている二重診療問題は①と②です。

私は訪問リハビリテーション事業所で勤務しております。

私は、二重診療をプラスに捉える必要があると考えております。

訪問看護ステーションと比較して、どうやったら利用者側の二重診療問題を利用者側や事業所側にプラスにできるか?これが非常に重要な鍵を握っていると思います。

この二重診療問題は介護報酬改定がある度に議論が交わされます。

平成30年度介護報酬改定についても二重診療問題が出てきましたね。

平成30年度介護報酬改定の訪問リハビリについてはこちらの記事で簡単にまとめてあります。

平成30年度介護報酬改定についてはこれからもこのブログを通して配信していく予定です。

皆さんは今回の改定をどう読み解きますか?

介護報酬改定における解釈は難しいですよね。

難しい・・・だから私は制度が好きです。(笑)

興味がある方はこちらもどうぞ

平成30年度介護報酬改定における二重診療の解釈

追記】:平成30年4月8日

平成30年度介護報酬改定における訪問リハビリの二重診療に関して説明していきます。

まず、常勤の医師を配置する必要があります。

このことが平成30年度介護報酬改定において明確化されました。

訪問リハビリの事業所では事業所内で医師がセラピストに指示を出しているということを抑えておきましょう。

そして、原則は2つのパターンです。

基本的には事業所の医師の診療が必要です。

基本パターン①

 

パターン①は主治医が別の医療機関の医師の場合です。

主治医に定期受診をし、主治医から診療情報提供書を事業所の医師が貰う。

そして、事業所の医師が利用者を診療する。

そして、事業所の医師が事業所の訪問セラピストと共同してリハビリ計画書を作成(明確な指示)し、セラピストが訪問リハビリを行うという流れです。

この場合は1回20分あたり290単位の訪問リハビリの料金を算定できます。

基本パターン②

 

パターン②は主治医が事業所の医師の場合です。

事業所の医師が主治医の場合は定期受診と訪問リハビリの診療を行う必要があります。

形式上は別と解釈しましょう。

定期受診と訪問リハビリの診療は別です。

この場合も計画書を事業所の医師と一緒に作成し、明確な指示を貰う必要があります。

そして、訪問リハビリの事業所のセラピストが訪問リハビリを行い、1回20分あたり290単位の訪問リハビリの料金を算定できます。

例外の訪問リハビリの算定方法

このパターンはあくまで例外です。

例外とは、主治医が別の医療機関の医師で、事業所の医師の診療が困難な場合です。

この場合は通常1回20分あたり290単位のところ、270単位に減算となります。

事業所の医師が診療しない場合でも事業所の医師がセラピストに指示を出しているということは変わりません。

別の医療機関の医師から診療情報提供をして頂き、さらにセラピストが利用者の状態を事業所の医師に伝え、事業所の医師から明確な指示をいただく必要があります。

ABOUT ME
杉浦 良介
静岡県出身・在住の理学療法士(PT)です。 訪問リハビリの分野が大好きです。 人と人を繋ぐ理学療法士を目指しています。 訪問リハビリが好きな人・訪問リハビリについて知りたい人・繋がりたい人・悩んでいる一般の人…ドシドシお問合せ下さい! 相談されると喜んで返信します(笑) まずはお問い合わせから連絡をお願いいたします。 Twitter・Facebookのフォローもどうぞよろしくお願いします。