【徹底解説】訪問リハビリの指示書について

 

訪問リハビリには指示書が必要?

結論から伝えると、必要です。

訪問リハビリは医師の指示(指示書)の下、リハビリテーションが実施されます。

しかし、指示書についての明確な書式というものはありません

訪問リハビリテーションの提供にあたって、医師の指示が必要であるが、指示書の交付方法や様式については、法・制度上では規定されていない。

しかし、指示を受けたことを示す為にも、文書で残すことが望ましい。

実際には別の医療機関が主治医の場合は任意の「診療情報提供書」として発行される事が多い。

ちなみに訪問看護は『訪問看護指示書』という書式があります。

訪問リハビリの場合、指示書は以下の方法をとります。

  1. 事業所が独自の『訪問リハビリテーション指示書』というものを作成し、医師に渡し医師が記入する。
  2. 医師が独自の『訪問リハビリテーション指示書』を作成する。
  3. 医師が『訪問看護指示書』を代用する

これは私の経験です。

訪問リハビリの指示書(診療情報提供書)

訪問リハビリの指示書=診療情報提供書です。

医師は診療情報提供書の作成で医療の点数で250点を算定可能です。

※間違えて訪問看護指示書料金の300点を算定しないようにしてください。

あくまで、医師(主治医)から医師(事業所の医師)への指示という名目である為、院内の医師が主治医で、事業所に指示を出す場合はこの料金は算定不可能と解釈しております。

話を戻します。

診療情報提供書(訪問リハビリ指示書)は医師が他の医師へ患者を紹介する場合に発行する書類です。

一般には紹介状と呼ばれますが、内容はあいさつではなく、症状・診断・治療など現在までの診療の総括と紹介の目的となっています。

訪問リハビリの場合は、以下の内容を記載して頂くとリハビリテーションに役立ちます。是非、指示としてもらうことをお勧めします。

  • 診断名
  • 経過
  • 内服薬状況
  • リハビリの目的や目標
  • リハビリを実施する上での注意点や禁忌
  • 緊急連絡先
  • リハビリの実施内容

訪問リハビリテーション費の算定の基準

訪問リハビリの算定基準は以下の通りです。

訪問リハビリは、計画的な医学的管理を行っている医師の指示の下、実施すること

訪問リハビリは計画的な医学的管理を行っている医師の診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。

また、別の医療機関の計画的な医学的管理を行っている医師から情報提供(リハビリテーションの指示等)を受けて、訪問リハビリを実施した場合には、情報提供を行った医療機関の医師による当該情報提供基礎となる診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。

以上の記載のように、訪問リハビリ指示書は少なくとも3ヶ月に1回指示を頂く必要があります。

また、二重診察問題は平成27年度介護報酬改定で緩和されました。

別の医療機関の医師からの指示でも訪問リハビリは可能です。

しかし、その際は少なくとも3ヶ月に1回は、訪問リハビリ事業所は情報提供を行った医師に対して訪問リハビリ計画について医師による情報提供を行う必要があります。

訪問リハビリ指示書の依頼方法

まず、私の経験上、大きな医療機関(総合病院など)は指示書作成が遅くなる傾向があります。

その為、早めに依頼をするようにしましょう。

反対に、かかりつけ医は比較的早く医師が訪問リハビリ指示書を作成して下さいます。

少しずつ、『どの先生は早くもらえる』かが分かってくると思います。

訪問リハビリ指示書の依頼方法を説明します。

【依頼方法の例】

  1. 訪問リハビリ指示書依頼文書を作成
  2. 訪問リハビリ依頼文書の同意欄に利用者のサインを頂く。※同意とは、診療情報提供書代の250点に同意をするということ。
  3. 依頼文書と事業所で作成した訪問リハビリ指示書、必要に応じて返信用封筒を入れ、病院の窓口で依頼する。その際、取りに行く、または郵送して頂く、のどちらなのかを確認する。取りに行く場合は完成後、電話連絡をお願いする。郵送して頂く場合は、郵送の前にFAXをお願いした方がスムーズです。
  4. 郵送または電話連絡後、受け取り

以上の工程を3ヶ月間置き、または医師が指示した期間ごとに行う。(1~最大3ヶ月)

訪問リハビリ指示書における注意点

・診療情報提供書発行する際には利用者様に医療費250点が請求されている

・原本のみ有効となる

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