病院退院後の通所リハビリと訪問リハビリの併用連携

通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションが併用連携をして退院後をケアし、次のステージに繋ぐ。

これからこれが非常に大切になってくると思います。

この記事では通所リハビリと訪問リハビリの併用連携についてまとめます。

平成30年度介護報酬改定【通所リハビリテーション】

通所リハビリテーションの平成30年度介護報酬改定についてはこちらの記事でまとめてあります。

平成30年度介護報酬改定【訪問リハビリテーション】

 

訪問リハビリテーションの平成30年度介護報酬改定についてはこちらの記事でまとめてあります。

平成30年度介護報酬改定【通所リハビリ・訪問リハビリ】

では、訪問リハビリと通所リハビリの連携で何が大切なのか?

っていうことを簡単に説明していきます。

結論から申します。

ポイントはこちらの3つ

  1. 退院後早期かつ短期集中リハビリ
  2. 事業所の医師との連携
  3. 社会参加支援

一つ一つ訪問リハビリと通所リハビリとの併用連携について説明していきます。

退院後早期かつ短期集中リハビリ

通所リハビリでも訪問リハビリでも「短期集中リハビリテーション実施加算」というものがあります。

退院後から3ヶ月以内は加算がつくということです。

訪問リハビリの場合、1回の訪問リハビリが40分の場合、通常6000円強のところ8000円強となります。(10割負担の場合)

事業所にもプラスということです。

リハビリテーションサービスの中でこんなに高価な効果なサービスはありません。

平成30年度介護報酬改定では、「退院後なるべく早くリハビリテーションをやりましょう!」「その方がリハビリの効果が高いですよー!」ということで退院後早期リハビリが推進されました。

簡単に説明すると、病院で作っているリハビリテーション計画書がそのまま使えるということです。

しかも、それを訪問リハビリでも通所リハビリでも使える!

とても便利ですよね!

これは訪問リハビリと通所リハビリを併用して役割分担して連携を図るしかないでしょー!

というわけです。

病院退院後は生活混乱期を迎える方が多いです。

生活を整える必要があるのです。

病院退院後から早期かつ集中的にがっつり訪問リハビリと通所リハビリを併用して連携することが利用者さんの為にも事業所の為にもなると思います。

事業所の医師との連携

平成30年度介護報酬改定においては、通所リハビリも訪問リハビリも「事業所の医師としっかりと連携を図る必要がありますよー」と言われています。

医師から明確の指示を頂き、それをリハビリに活かす!

具体的な指示をたくさん頂いた方が効果的なリハビリができるというわけです。

それが結果にも繋がると言われています。

そこで大切になることがリハビリテーション会議です。

平成30年度介護報酬改定ではリハビリテーション会議で医師がテレビ電話等でも参加OKとなりました。

これにより医師がリハビリテーション会議に参加し易くなり、リハマネ加算Ⅱ〜Ⅳが算定し易くなります。

リハマネ加算Ⅱ以上を算定するには、リハビリテーション会議が必須です。

通所リハビリと訪問リハビリを併用すれば、両事業所効率よくリハビリテーション会議を行え、リハマネ加算Ⅱ〜Ⅳを算定できるというわけです。

これは病院退院後、訪問リハビリと通所リハビリを併用して医師も巻き込んで退院後フォローをしていくしかないですよね!

社会参加支援

社会参加支援加算とは、アウトカム評価の加算です。

例えば、通所リハビリや訪問リハビリからデイサービスに繋いだ人が多ければ算定できる事業所評価加算です。

平成30年度介護報酬改定では、社会参加の要件が緩和されました。

緩和というよりかは明確化されたと言った方が良いかもしれませんね!

訪問リハビリと通所リハビリを併用して、デイサービスに繋ぐ・もしくはサービスを卒業させるということを求められているのではないでしょうか?

通所リハビリってなかなか卒業できないと悩まれる事業所さんも多いと思います。

私は訪問リハビリで働いておりますが、訪問リハビリとタッグを組めば卒業も可能だと思います。

急性期や回復期の退院後は訪問リハビリと通所リハビリを併用してフォローすべき

様々な理由で病院退院後に訪問リハビリと通所リハビリを併用するメリットがあります。

  1. 短期集中リハ加算を算定できる
  2. リハビリ計画書も一緒にできる(病院・通所・訪問)
  3. リハビリ会議も一緒にできる
  4. 社会参加もさせ易い
  5. 同じ病院であれば訪問リハビリの訪問リハ計画診療未実施減算も回避できる

特に、回復期病棟・訪問リハビリ・通所リハビリが同じ病院ですと更に効率よく連携し易く、事業所における収益増加も期待できます。

急性期や回復期の退院後は訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションを併用して利用者さんが自分らしく生活していけるように、各ステージ・各事業所の役割をしっかりと明確化させて連携していくことが良いと思います。

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