訪問リハ

【徹底解説】グループホームに訪問リハビリは行けるのか?

リハウルフ管理者・リハコネ代表

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「グループホームに訪問リハビリは行けるのか?」という疑問に回答させていただきます。

 

結論は、原則行けないが、行ける方法もある。

 

この記事でわかること

・訪問リハビリと訪問看護でグループホームに行く方法

 

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今回はグループホームに訪問リハビリが行けるのか?を解説していきます。 

 

そもそもグループホームとは?

グループホームとは、認知症対応型共同生活介護のことです。

 

グループホームは、認知症のある要介護者を対象とし、共同生活住居において家庭的な環境と地域の住民との交流の下で、入浴や排泄、食事などの介護、その他の日常生活上の世話及び機能訓練を行い、一人一人の有する能力に応じ自立した生活を営むことができるようにするものです。

 

グループホームに入所できる対象は、認知症の診断を受けた、要介護者(主に要支援2〜要介護1〜5)の方となります。

 

グループホームの特徴は「自立支援」を行うことです。

 

グループホームに訪問リハビリは行けるのか?

 

「グループホームに訪問リハビリは行けるのか?」

 

結論から申しましょう。

訪問リハビリは原則、行けません。

ただし、例外もあります。

例外もありますので、最後までみてくださいね!

 

「なぜグループホームに訪問リハビリが行かないのか?」を説明していきます。

 

グループホームは地域密着型介護サービス費の支給対象となるサービスです。

 

グルームホームそのものに機能訓練という形でリハビリが含まれている形になり、他の介護サービスは利用することができません。

 

訪問リハビリも色々な訪問リハビリがあります。

保険を利用したリハビリの方法は以下のようなものがあります。

 

訪問リハビリの種類

  1. 介護保険の訪問リハビリ
  2. 医療保険の訪問リハビリ
  3. 訪問看護ステーションからの医療保険の訪問リハビリ
  4. 訪問看護ステーションからの介護保険の訪問リハビリ

 

この4つについて解説をしていきますね!

 

介護保険の訪問リハビリでグループホームに訪問可能?

介護保険の訪問リハビリテーションでは、グループホームで訪問リハビリを提供することは不可能です。

 

 

引用)社保審-介護給付費分科会第79回(H23.9.5)

 

この資料では、認知症対応型共同生活介護(認知症グループホーム)は医療保険でも介護保険でも共に訪問リハビリテーションは不可能となっています。

医療保険の訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)はその後、制度改定があるため、下記を参考にしてください。

 

医療保険の訪問リハビリでグループホームに訪問可能?

グループホームに入居している場合、介護保険の認定を受けていることになります。

医療保険の訪問リハビリを提供する条件は、原則、介護保険の認定を受けていない人です。

 

しかし、医療保険の訪問リハビリで例外としてグループホームで訪問リハビリを提供することが可能な場合があります。

 

グループホームに医療保険での訪問リハビリで訪問できる条件を説明します。

 

まず、医療保険の訪問リハビリについて説明をします。

医療保険の訪問リハビリとは、「在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」のことを指します。

詳しくはこちらの記事を読んでみてください。

【徹底解説】医療保険の訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)『在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料』という言葉は御存知でしょうか? 簡単に説明すると『病院から行く医療保険の訪問リハビリ』です...

 

 

そもそも、医療保険の訪問リハビリは、「介護保険認定者でない」ことが条件です。

しかし、介護保険被保険者等においても医療保険の訪問リハビリが利用できる場合があります。

 

※留意事項

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、要介護被保険者等である患者については、原則としては算定できないが、急性増悪等により一時的に頻回の訪問リハビリテーションの指導管理を行う必要がある場合には、6月に1回、14日間に限り算定できる。

 

その場合、医療保険でのリハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)が算定可能であり、グループホームでも訪問リハビリが利用可能となります。

 

グループホーム以外でも下記の施設では可能です。

 

 

医療保険の訪問リハビリで提供できる施設

  • 自宅、社会福祉施設、身体障害者施設等 (短期入所生活介護、介護予防短期入所生活介護、短期入所療養介護又は介護予防短期入所療養介護を受けているものを除く。)うち、小規模多機能 型居宅介護又は複合型サービスを受けている患者(宿泊サービスに限る。)
  • 認知症対応型グループホーム (認知症対応型共同生活介護又は介護予防認知症対応型共同生活介護)
  • 特定施設(指定特定施設、指定地域密着型特定施設及び指定介護予防特定施設に限る。)うち、外部サービス利用型指定特定施設入居者生活介護又は外部サービス利用型指定介護予防特定施設入居者生活介護を受ける者が入居する施設

 

ただし、医療保険の訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)を算定するには、算定要件を満たす必要があります。

 

この算定要件がなかなか厳しいですので、その場合に限るということを留意しましょう。

平成30年3月30日の資料参照「医療保険と介護保険の給付調整に関する留意事項及び医療保険と介護保険の相互に 関連する事項等について」の一部改正について

 

介護保険の訪問看護のリハビリはグループホームに訪問可能?

介護保険の訪問看護は原則不可能です。

ただし、居宅で訪問看護の提供を受けていた利用者については、事業所の配置医の指示により訪問看護事業所の看護職員が「在宅中重度者受入加算」として健康上の管理等を行うことができる。 (訪問看護事業所は事業所との委託契約により支払を受ける。)

 

 

医療保険の訪問看護のリハビリはグループホームに訪問可能?

下記の場合は医療保険の訪問看護は可能になります。

 

  • 「厚生労働大臣が定める疾病等」に該当する利用者
  • 急性増悪等により頻回の訪問看護が必要と主治医が認め、特別訪問看護指示書が交付された場合

 

 

Q.認知症対応型共同生活介護の利用者が急性増悪等により訪問看護を利用した場合の取扱いについて

A.急性増悪等により訪問看護が必要となり、医師の指示書および特別訪問看護指示書の交付を受けて、訪問看護ステーションから訪問看護を行った場合は、指示の日から14 日間を上限として、医療保険において訪問看護療養費を算定できる。医療機関においては在宅患者訪問看護・指導料を算定できる。

引用)15.5.30 事務連絡 介護報酬に係るQ&A

 

 

医療保険では、2つの場合があり、①特別訪問看護指示書の期間、②がん末期等、厚生労働大臣が定める疾病等の場合です。いずれも訪問看護基本療養費(Ⅱ)で算定します。

引用)訪問看護相談支援センターかごしま

 

【認知症対応型グループホーム入居者の訪問看護について】

Q.認知症対応型グループホームに居住している方に訪問看護師や理学療法士が訪問できるか。

A.①「厚生労働大臣が定める疾病等」に該当する利用者、②急性増悪等により頻回の訪問看護が必要と主治医が認め、特別訪問看護指示書が交付された場合に医療保険で訪問できる。 介護保険での訪問はできない。 (平成30年4月版 訪問看護業務の手引 H30.8)

引用)熊本県看護協会

 

グループホームは自費の訪問リハビリは可能

グループホームでは、保険外の自費の訪問リハビリであれば可能です。

 

他の方法(運動する機会)もありますので紹介しますね!

 

  1. グループホームの機能訓練
  2. グループホームで医療保険の訪問マッサージ
  3. グループホームで自費の訪問リハビリ

 

グループホームの機能訓練

グループホームの機能訓練とは、施設で行なっている生活そのものがリハビリという考え方です。

リハビリは理学療法士等が関わることだけを指す言葉ではありません。

生活そのものがリハビリであると思います。

したがって、リハビリができないという考えを変えて、普段の生活をして行く中で自然とリハビリをすることができていると考えれば少し気持ちも楽になるかもしれませんね。

グループホームで医療保険の訪問マッサージ

リハビリと言っては行けないかもしれませんが、最近では医療保険の訪問マッサージでリハビリのように運動を取り入れてくれている方も多いです。

医療保険の訪問リハビリマッサージという名前のところも多いので、どのようなことをして頂けるか?対応をして頂けるか?聞いてみるのも良いかもしれませんね。

グループホームで自費の訪問リハビリテーション

自費の訪問リハビリテーションは増えつつある保険外のサービスです。

自費とは介護や医療の保険を使わない訪問リハビリです。

この方法であれば、グループホームに限らず、どこにも訪問することが可能です。

しかし、少し高価になることも覚えておきましょう。

グループホームにおける生活機能向上連携加算

平成30年度介護報酬改定においてグループホームにもリハビリ職の視点を活かすことのできる加算が生まれました。

 

それは生活機能向上連携加算です。

 

 

これもまた「自立支援・重度か防止に資する介護」を推進するためにできた加算です。

これは訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション、リハビリテーションを実施している医療提供施設の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士、医師が認知症対応型共同生活介護事業所(グループホーム)を訪問して、計画作成担当者と身体状況等の評価(生活機能アセスメント)を共同して行うことにより算定できる加算です。

 

これは委託という形でサービスが行われます。

 

グループホーム側が例えば訪問リハビリテーション事業所に◯◯円支払い(自由契約)、そして一緒に利用者をアセスメントするという形をとります。

 

Q.
指定認知症対応型通所介護事業所は、生活機能向上連携加算に係る業務について指定訪問リハビリテーション事業所又は指定通所リハビリテーション事業所若しくは医療提供施設と委託契約を締結し、業務に必要な費用を指定訪問リハビリテーション事業所等に支払うことになると考えてよいか。

A.
貴見のとおりである。なお、委託料についてはそれぞれの合議により適切に設定する必要がある。

 

Q.
生活機能向上連携加算は、同一法人の指定訪問リハビリテーション事業所若しくは指定通所リハビリテーション事業所又はリハビリテーションを実施している医療提供施設(原則として許可病床数200床未満のものに限る。)と連携する場合も算定できるものと考えてよいか。

A.
・貴見のとおりである。
・なお、連携先について、地域包括ケアシステムの推進に向けた在宅医療の主たる担い手として想定されている200床未満の医療提供施設に原則として限っている趣旨や、リハビリテーション専門職(理学療法士、作業療法士、言語聴覚士)の有効活用、地域との連携の促進の観点から、別法人からの連携の求めがあった場合には、積極的に応じるべきである。

 

上記のQ&Aのように、国の方からも積極的に受けるようにという文言が出ています。

 

積極的に外部の訪問リハビリや通所リハビリ、医療提供施設と連携を図って行くことが地域包括ケアシステムの推進に向けては大切になってくると思います。

 

訪問リハビリテーションの理学療法士等がしっかりとマネジメントすることで生活機能が向上し自立に大きく近づくことは期待できると思います。

 

是非、地域の理学療法士と手を取り合い利用者さんのより良いケアをグループホーム側とリハビリ専門職の双方の立場で考えられると良いですね。

 

グループホームに訪問リハビリは行けるのか?のまとめ

今回は、グループホームに訪問リハビリは行けるのか?

という問題について解説をしました。

 

まとめ

  • 介護保険の訪問リハビリは不可能
  • 医療保険の訪問リハビリは可能な場合もある
  • 介護保険の訪問看護は不可能
  • 医療保険の訪問看護は可能な場合もある
  • その他の方法で受けることは可能な場合もある

 

ここからは私の考えです。

 

制度上、訪問することが可能であったとしても、「訪問してリハを提供する必要性が本当にあるのか?」ということを考える必要はあると思います。

 

それは、どんなサービスでも同様です。

 

これからは適切なマネジメントの下で、必要な人に必要なだけのサービスが求められるはずです。

そのためにも、制度を正しく学びましょう!

ABOUT ME
杉浦 良介
静岡県磐田市在住の理学療法士(PT)です。 訪問リハビリの分野が大好きです。 人と人を繋ぐ理学療法士を目指しています。 セミナー講師・コンサル(個別相談・企業向け)・寄稿等のお仕事の依頼もお待ちしております。 Twitter・Facebook・Instagramのフォローもどうぞよろしくお願いします。

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