訪問リハ

訪問リハ計画書を別の医療機関の医師に渡す必要性があるのか?

リハウルフ管理者・リハコネ代表

杉浦良介の著書

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訪問リハビリテーションの普段の業務でこんな悩みはないでしょうか?

訪問リハの悩み

  • 書類が多くて大変
  • なんでこの書類を作っているのだろう?

リハビリを提供するときもそうですが、「書類作成」に関して「何のために作っているのか?」ということを考えることが大切になります。

何のために書類を作成するかを理解することで、「業務の簡素化」につながり、時間外労働が減少したり、余裕を持って事業所運営ができ、多くの利用者さんに訪問リハを提供できるなどのメリットがあります。

今回は、「訪問リハ計画書を別の医療機関の医師に渡す必要性があるのか?」ということにフォーカスしてお話をしていきたいと思います。

このこと以外でも普段行っている書類業務には、

  1. 「制度上必要だから」
  2. 「制度では必要ではないが、必要だから」

作っているということを理解することによって、適切な事業所運営をすることができます。

訪問リハ計画書は誰に渡せば良いの?

「訪問リハ計画書」って作成しますよね?

ここで質問です。

質問

  • どのくらいの頻度で見直しますか?
  • サインをもらうときに気をつけていることは何ですか?
  • サインもらった後、誰に渡していますか?

それぞれの質問に対して、どう答えますか?

そして、それぞれの回答の根拠を知っていますか?

今回は訪問リハ計画書にフォーカスしましたが、普段作っている全ての書類で作る意味を考える必要があります。

では、訪問リハ計画書の作成の理由を簡単に説明します。

訪問リハ計画書を見直す頻度

リハビリテーションマネジメント加算(I)の算定に当たっては、第1(1)に加えて、以下の点に留意すること。

リハビリテーション計画の進捗状況の評価と見直し初回はサービス提供開始からおおむね2週間以内その後はおおむね3月ごとにアセスメントとそれに基づくリハビリテーション計画の見直しを行うこと。

訪問リハ計画書は、初回はおおむね2週間以内に、その後はおおむね3月ごとに見直しを行う必要があります。

これはリハマネ加算の算定要件です。

だから、リハマネ加算を算定するためには、このような頻度でリハ計画書を見直す必要があるのです。

そして、ケアプランが変わったときにも見直す必要があります。

訪問リハ計画書のサインをもらうときに気をつけておくこと

「訪問リハ計画書のサインは大切だ!」と聞いたことはないでしょうか?

なぜ、サインが大切かを知っていますか?

それは、訪問リハを提供する流れを理解することが大切になります。

そもそも、介護保険サービスは「ケアプラン→計画書→提供」という流れがありますので、それをベースに考えていく必要があるのです。

それを守るために、計画書の作成の日付やサインの日付を実地指導などではみられるのです。

基本中な基本なことですが、理解していない方も多いので、介護保険サービスの流れをまずはしっかりと理解しましょう。

余談ですが、私の訪問リハ事業所は、2年おきに実地指導が来ており、毎回「何も問題ありません。」と言われています。

これから実地指導がくる訪問リハ事業所も増えてくると思います。

訪問看護ステーションにおいては、実地指導が簡素化されますが、頻度は増える・来ていなかった事業所に実地指導がくることが予測できます。(最近、議論されています)

しっかりと、介護保険サービスのベースを理解した上でしっかりと事業所運営することを心がけましょう!

訪問リハ計画書は誰に渡す必要があるのか?

では、

「訪問リハ計画書を別の医療機関の医師に渡す必要性があるのか?」

という話をしていきたいと思います。

誰に渡すのかの根拠を全て説明すると長くなりますので、今回は、「別の医療機関の医師に渡す必要性があるのか?」ということに絞って説明をしていきます。

まず、リハ計画書をご覧ください。

このように計画書を共有する情報提供先に「医師」が含まれていますよね?

ということは、「医師に情報提供(計画書を渡す)」必要性があるかもしれないということが予測できます。

じゃあ、どんな場合に渡す必要があるのか?ということです。

ざっくり説明をします。

  1. 制度上必要なとき
  2. 制度上必要ではないが、利用者さんにとって連携で必要なとき

計画書を渡す必要があるのは、この2パターンです。

今回は①の理由を説明します。

リハビリテーション計画の作成

事業所の医師及び理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士は別紙様式2- 1及び別紙様式2-2「リハビリテーション計画書」を活用し、また、アセスメントに基づき、目標、実施期間、リハビリテーションの具体的な内容、リハビリテーションの提供頻度、提供時間、リハビリテーション提供中の具体的な対応等について検討し、リハビリテーション計画を作成すること。

リハビリテーション計画の内容については、利用者又はその家族に対して説明され、利用者の同意を得ること。

なお、居宅サービス計画の変更が生じる場合には、速やかに介護支援専門員に情報提供を行うこと。また、事業所とは別の医療機関において計画的な医学的管理を行っている医師やその他の居宅サービス事業者等に対しても適宜、情報提供すること。

↑これは、リハマネの基本的な考え方です。

でも、「適宜」って何だよ!って思いません?

適宜とは、リハ計画書が変わった時と解釈できるかもしれませんね!

でも、しっかりと根拠があるのです。

また、例外として、指定訪問リハビリテーション事業所の医師がやむを得ず診療できない場合には、別の医療機関の計画的な医学的管理を行っている医師から情報提供(指定訪問リハビリテーションの必要性や利用者の心身機能や活動等に係るアセスメント情報等)を受け、当該情報提供を踏まえて、当該リハビリテーション計画を作成し、指定訪問リハビリテーションを実施した場合には、情報提供を行った別の医療機関の医師による当該情報提供の基礎となる診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。

この場合、少なくとも3月に1回は、指定訪問リハビリテーション事業所の医師は、当該情報提供を行った別の医療機関の医師に対して訪問リハビリテーション計画等について情報提供を行う。

要約すると、

訪問リハ計画診療未実施減算で提供している場合には、少なくとも3月に1回は、訪問リハ事業所の医師から、別の医療機関の医師に対して訪問リハ計画等について情報提供を行いましょう!

ってことです。

このように、全ての書類には作成する意味・処理の仕方があります。

しっかりと事業所運営できることを祈っております。

 

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杉浦 良介
静岡県磐田市在住の理学療法士(PT)です。 訪問リハビリの分野が大好きです。 人と人を繋ぐ理学療法士を目指しています。 セミナー講師・コンサル(個別相談・企業向け)・寄稿等のお仕事の依頼もお待ちしております。 Twitter・Facebook・Instagramのフォローもどうぞよろしくお願いします。

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